「正気煥発掲示板」を見ていると面白い(面白がっててはいけないのかもしれないが)。両派の人達が自分の主張を長々とやっていて、相手の主張を素直に聞く人は極めて希なのである。民主主義というのは自分も堂々と主張するが相手の主張も謙虚に聞くものである、と教わったのであるが、そういう態度を採る人はあまりいない。相手の言葉尻を捉えて議論のための議論を長々とやっている。掲示板というのをそういうことをやる場であると考えている人が大部分である。もっとも、国会の議論も同じようなものだから仕方がない。こういうことになったのは、戦後の民主主義教育はあまり効果がなかったためか、と思わざるを得ない。それも、自虐史観でずっと教育されて来たからだ、と思うようになった。
なぜそんなことになったのかと考えてみた。一つの可能性として、戦後ＧＨＱが戦時中よりも厳しい徹底した言論の検閲をして教科書を書かせたが、独立後教科書を書くのに、ＧＨＱの禁止項目をそのまま守ったことであると気がついた。この想定は多分当たっているだろう。つまり、ＧＨＱの検閲基準を守る必要がなくなった独立後もばか正直に守って来た、からである。以下「つくる会のホームページ」に掲載された、ＧＨＱの検閲基準の解説記事を抜粋・添付する。(2001.6.13記)
昭和２０年８月の敗戦の結果、わが国は有史以来はじめて外国の占領下に置かれることになり、日本人は不安と緊張のうちに占領軍を迎え入れました。ところがその主体である米兵たちは思ったほど抑圧的ではなく、日本人は安心して警戒心を解いたのです。しかし、マッカーサーが率いるＧＨＱ（連合国軍総司令部）が目指したのは、「民主化」を名目に日本を再び世界の中で強力な国にしないこと、つまり「民主化」に名を借りた日本弱体化政策でした。
ＧＨＱは、戦時中よりも厳しい徹底した言論の検閲（【資料B】）を行い、戦争に至る日本の立場の正当性を主張することも、広島、長崎の原爆の悲惨さを公表することも禁じました。その一方で、日本国民を一般国民と支配階級に分け、「国民は支配層にだまされていた」という宣伝によって、国内対立があおられました。
ＧＨＱが戦争に関する罪悪感を徹底して日本人の心に植え付けるために行った宣伝計画をWar Guilt Information Program（戦争犯罪宣伝計画）といいます。占領軍は周到な計画の下に、新聞、雑誌、ラジオ、映画とあらゆるメディアを使い、日本の戦争が不当なもので日本人は残虐なことをした、と強調しました。
戦後日本の教育は、このような占領下でスタートしたのです。占領政策の柱をなしたのは徹底した検閲でした。占領軍の検閲基準として、「禁止３０項目」というのがありましたが、それを列記しますと、